仮想通貨とは？
仮想通貨（かそうつうか）とは、英名が｢virtual currency｣といい、特定の国家による保証を持たない通貨のことです。
現物の紙幣･貨幣がなく、インターネット上で運用する電子的なデータによる通貨のことです。
本来、「通貨」は国家（通貨･国債）や企業（株式･社債）が発行し、相場変動が生じますが最低の保証をしてくれます。
しかし仮想通貨は、仮想通貨自体の信用などによって価額が変動します。
そのため、国家や企業の保証は無く、すべて自己責任で活用･運用するインターネット上の通貨です。
仮想通貨の種類は？
現在、仮想通貨の時価総額は、2021年末で1兆ドル（円に換算すると約130兆円）といわれています。
日本国の一般会計予算額を超える金額で巨大な市場ということもあるため、たった数年で巨大な市場に膨れ上がったため、盛り上がっていることが納得できますね。
ちなみに仮想通貨は、「ビットコイン（Bitcoin）」と「アルトコイン（Altcoin）」の二つに分けられます。
アルトコインは、「Alternative Coin（オルタナティブコイン）」の略称のことで、日本語では「代替コイン」といい、ビットコイン以外の仮想通貨の総称を言います。
アルトコインの主な銘柄は、「イーサリアム（Ethereum）」「リップル（Ripple）」「ライトコイン（Litecoin）」「ネム（NEM）」 「カルダノ（Cardano）」「バイナンスコイン（Binancecoin）」などの人気が高く、時価総額や市場での取引額が大きくなっています。
また、アルトコインの中には「草コイン」とよばれる分類もあり、明確な定義はないものの、メジャーコインよりも時価総額や知名度、現在価格などが低いコインのことをアルトコインの中でも「草コイン」と呼ばれています。
ただし、流動性も低いため何かしらのきっかけで流通量が増えると高騰可能性がありますが、ゼロになる可能性もあることから、ハイリスク超ハイリターンの仮想通貨です。
それでも、投資家の間で利幅が大きいことから注目する方も少なくありません。
仮想通貨の購入方法は？
仮想通貨の購入方法は、民間企業が運営している仮想通貨販売所と取引所から購入することができます。
円・ドル･ユーロ･ポンド･人民元等の公的法定通貨や購入した仮想通貨を基にして購入することできます。
ただし、日本では法律の規制により、海外の取引所である「Binance（バイナンス）」や「bybit（バイビット）」などの取引所では日本円での入金ができないため、初めて購入される方は取り扱い暗号資産数が国内最大級の「コインチェック」が日本円でも購入することができるのでオススメです！
現在は各取引所のアプリもあるので、アプリからでも口座開設が可能です。
そして、仮想通貨取引口座を開設し、仮想通貨の取引を開始するという流れになります。
仮想通貨のメリットは？
[jin_icon_maru color=”#e9546b” size=”14px”]値動きが激しいので、儲ける機会が多い
仮想通貨は、為替や株と比較すると圧倒的に値動きが大きくなります。
数時間で数万円が変動すること日常茶飯事です。
不安定な市場ですが、稼ぐ･儲ける機会が多く提供されている投資環境です。
もちろん儲けた分は確定申告をして、しっかり税金を収めましょう！
少額投資が可能
株式･債権は、最低購入単位が決まっています。
しかし、仮想通貨は最低購入単位が無いので、ビットコインを500円程度から購入することも可能です。
仮想通貨のデメリットは？
国家や企業の保証がない
これは仮想通貨に限ったことではなく、投資や投機、ギャンブルでは損をした場、だれも責任はとれず自己責任となります。
また、仮想通貨関連の雑誌や情報サイト等で、仮想通貨の上昇が期待される有望コインの情報だったとしても、大暴落してしまうコインも実際にあります。
もちろんあらゆる情報などを分析して掲載していますが、それはあくまで情報の一つであって、それらを参考にして投資もしくは投機して損をしてしまっても、誰も補償はしてくれません。
そのため、投資や投機は自己責任になるため、リスクに対してもしっかりと学びましょう。
相場が読めない
仮想通貨のスキャンダルが生じれば、相場が高騰･暴落するため大荒れになります。高騰して大儲けできる可能性もありますが、逆に暴落して大金を溶かしてしまうことも考えられます。
また、新たに発行された通貨の場合、過去のデータがまだまだ不十分ということもあるため、どこまで上がってどこまで下がるのかは読みづらい。
そのため、投資をする際には余剰金の範囲内で無理なく行うことがオススメです。
法規制が未熟
株式市場は相場操作の防止用やさまざまな場合に備えて、罰則付きの法律が細かくあります。
しかし、仮想通貨市場には規則がありません。
特に日本の場合は他国と比べて法整備等がまだまだ不十分と言われており、NFTゲーム分野で得る所得などに対しての法整備がまだまだ追いついていないとも言われています。
また、日本では税金に対する課税方法が適正ではないと考えられています。
株式やFXなどの投資や投機の場合、税率が一律20％と定められていますが、仮想通貨の場合は、「雑所得」に分類されてしまい利益確定額に応じて最大55％（住民税を含む）と半分以上を税金として収めなくてはならない可能性も出てしまいます。
しかし、シンガポールの場合は長期保有の場合は無課税とされており、短期売買でも税率が20％と株式やFXと同じ税率に区分されています。
価額の裏付けがなく期待感で値動きをする市場
仮想通貨の場合、投資もしくは投機目的にされている方が大半で、「上がるだろう」という期待感によって買いが増えて価格が高まっていきます。
そのため、悪いニュースや期待感が薄れていくとすぐに値崩れが起きてしてしまう可能性もあります。
せっかく一生懸命に稼いだ大切な資金を紙屑化するリスクを十分に考慮する必要があります。
仮想通貨取引所のセキュリティー対策が脆弱
近年では、さまざまな取引所やNFTゲーム運営会社などがシステムへの不正アクセスによって数百億円分の仮想通貨が流出してしまうニュースが出てしまっています。
たとえば法定通貨･株式･債権は、銀行･証券会社に預託するので安心ですが、仮想通貨取引所のセキュリティー対策は多くの問題があるようです。
仮想通貨投資した損失は自己責任です。
もし、資産を安全にハッキングされないように保管したい場合はコールドウォレットにて保管するという方法もあるので、運用目的にあった対策を取っていきましょう。
まとめ
仮想通貨投資は、相場変動も激しい不安定ですが、その分、大儲けの可能性も大きいです。
ただし、リスクが非常に大きい事や、損をしても自己責任であることをしっかり理解した上で投資しましょう。
最後までご覧いただき誠にありがとうございます。
